各業界に向いている人が知りたい!志望業界の選び方も紹介

 2024年9月5日

就活もそろそろ本格化しますが、業界は絞りきれましたか?

キャリアアドバイザー 平崎

就活生 Aさん

メーカーが気になっているんですが、人気がありそうだし、絞ってよいのか不安です。

メーカーは確かに人気ですよね!どうして自信が持てないんですか?

キャリアアドバイザー 平崎

就活生 Aさん

自分がメーカーに向いてるかわかんないんです。どういう人が向いているんでしょうか?

確かに各業界には向いている人の特徴があります。このコラムで紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

キャリアアドバイザー 平崎

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業界とは

業界とは

業界とは、世の中にある仕事に対して、何を扱ってビジネスを行うかにより分類しているものです。このコラムでは大きく8つに分けて紹介しますが、細かく分類すると100近くにも分けられます。

業界とは何かを理解すると、世の中のビジネスの流れや業界ごとの役割などを掴むことができます。業界研究もしやすくなるため、選考で業界理解を問われたときにもスムーズに答えやすくなるでしょう。

各業界のビジネスで扱うものは、以下のように分けられます。

【各業界で扱うもの】

扱う商品 業界
モノ メーカー・商社・小売り
お金 金融
形のないモノ サービス
情報 マスコミ
情報技術・サービス IT
公的サービス 宮内庁・公社・団体

実際に目に見えるモノを動かしてビジネスを生み出す場合や、サービスなどの目に見えないものを提供する業界もあります。

ビジネスの動きで分けると、以下のように分けられます。

【ビジネスの動き】

動き 業界
つくる メーカー
売る 小売り・サービス・IT
動かす 商社・金融
伝える マスコミ
提供する 宮内庁・公社・団体

扱うものが一緒だとしても、収益を得るためのビジネスの動きが異なる場合があります。扱う商品やビジネスの動きを見ていくと、業界への理解が深まりやすいでしょう。

各業界についてもっと詳しく知りたい人は、以下の資料を活用してみてください。

主要8業界一覧と概要

主要8業界一覧と概要

主要8業界は、以下の8つに分類できます。

それぞれの業界分類の中に、さらに細かく業界が分かれていますが、今回は大まかにビジネスの内容を掴むために8つに分類します。

業界はある程度絞れているけれど、自分に合った企業がわからないという人は、キャリチャンの就活サービス「就活相談サポート」に参加しましょう。あなたに合った業界かも含めて判断し、企業を紹介します。

メーカー

メーカーは、食品や機械など、物を開発したり加工したりして製品を生産する業界です。同じメーカーでも、原材料や素材を加工・組み立てする企業や、製品の開発〜製造までを一貫して行う企業など、取り扱う範囲は企業によって異なります。

たとえば、食品メーカーや化学メーカー、自動車メーカーなど、業界の規模や製造するものは多岐に渡ります。

メーカーは商品を消費者に販売することで利益を得ています。市場規模が大きく、自社製品として目に見えるものを提供できるので、やりがいにも繋がりやすい仕事です。

主な仕事は商品開発、生産管理、営業などに分けられます。それぞれ新しい商品を開発したり、商品が問題なく製造できるようにラインを整えたり、最終的に完成した商品を販売するのが仕事です。

メーカーによって様々な仕事があるので、自分に向いている仕事も見つかりやすいでしょう。食品メーカーや自動車メーカーなどは、就活生から非常に人気の業界です。特に人気の食品メーカーについて知りたい人は、以下のコラムも読んでみてください。

商社

商社は、材料やエネルギーなどさまざまな商材の買い手と売り手の仲介を行う仕事です。大きく分けて、総合商社と専門商社に分けられます。総合商社は取り扱う商品の数が多く、国内外のあらゆるものの仲介を行います。一方で専門商社は特定の商材に特化してやり取りを行う点が特徴です。

商社は国内外のメーカーから商品を仕入れ、それらを国内外のメーカーやコンビニ、百貨店などに販売することで収益を得ます。

商社の仕事には主に営業職、事務職、企画職があります。

営業職は商品の仕入れや販売までを担当し、国内外とのやり取りを必要とします。事務職の仕事は、主に営業職をサポートする仕事です。企画職は事業計画を考える仕事が多く、今後の事業内容を検討する仕事です。

商社は海外の企業とやり取りをすることも多く、語学力やコミュニケーション力など、幅広いスキルを求められます。優秀な学生の間でも人気の高い業界のため、しっかり準備して選考に臨む必要があるでしょう。

金融

金融業界は、金融サービスをビジネスとして行う業界です。銀行や証券会社、クレジットカード会社などが例として挙げられます。

金融業界の主な収入源は、お金を企業や消費者に貸し出した際の利息や、株式などの売買や資産運用で得る手数料などです。

銀行であれば、個人や企業から預かっているお金を別の人に融資として貸し出し、返済の際に利息を上乗せして請求します。また、振込や送金の際に生じる手数料なども銀行の収益です。

金融業界での主な職種は、営業職や事務職、専門職などです。営業職は個人や企業に自社のサービスや商品の販売を行う仕事です。事務職はバックオフィス業務が中心で、窓口業務や総務、経理などの仕事になります。

専門職は、トレーダーやファイナンシャルアドバイザーなど専門性が高く、資格を必要とする仕事もあります。金融業界は、デジタル化の影響を受けている業界です。業務の自動化やオンライン化などが進み、働き方が今後大きく変わると考えられています。

小売り

小売業界は、メーカーが生産した製品を仕入れて消費者に購入の場を提供する仕事です。百貨店やスーパー、家電量販店などが小売業界の例として挙げられます。

小売り業界は、メーカーや卸売業者から商品を仕入れ、消費者に販売することによって収益を得ます。仕入れた商品に販売価格としての手数料を上乗せした金額が、小売り業界の収入源となります。

最近では、メーカーから商品を仕入れるだけでなく、プライベートブランドを展開する企業も増えました。プライベートブランドは商品を仕入れるよりも原価を安くできるため、利益率を大きくできるためです。

小売業界での主な仕事は、販売職やバイヤーです。バイヤーは、店舗で販売する商品を選定し、仕入れる仕事です。商品の見極めや交渉力が求められます。

販売職は、バイヤーが仕入れた商品を販売する仕事です。売り場作りやイベント開催など、商品を売るために様々な施策を投じます。消費者と直接接する仕事が多いため、コミュニケーション力が身につくでしょう。

サービス

サービス業界は、外食、旅行、ホテルなど、一般消費者にサービスを提供する仕事です。形のないモノを消費者に提供するビジネスを行っています。

サービス業界の例としては、ホテルや旅行、コンサルティング、飲食などの業界が挙げられます。目に見える商品ではないため、消費者が求めていることを把握し、サービスに活かす能力が求められます。

サービス業の主な職種は、販売職や企画職、営業職などです。販売職は消費者に直接サービスを提供する仕事です。企画職はどのようなサービスを展開していくか考える仕事を行っています。

営業職は、主に企業向けにサービスを販売する仕事です。たとえば旅行業界であれば、企業や学校向けに自社のサービスを紹介して販売しています。消費者と直接的に接する仕事のため、コミュニケーション力やマーケティング力などが身につくでしょう。

IT

IT業界は、インターネットを用いた情報産業を行う業界です。パソコンやスマートフォンなどのシステムやアプリ開発、AIやクラウドサービスの提供などが一例として挙げられます。

IT企業は、顧客のニーズに沿ってサービスを作ります。勤怠管理システムや商品管理システムなど、顧客が求めているサービスを提供するのが仕事です。

今後も国内外問わずデジタル化が進むため、IT業界はさらにニーズが増える業界と考えられます。国内にはITに強い人材が不足しているため、IT知識を持つ人材は各企業で争奪戦になる可能性があるでしょう。

IT業界での働き方はエンジニア職と営業職に分けられます。エンジニア職は、IT知識を駆使してシステムを作る仕事です。上流工程から下流工程まで職種が分かれ、システムエンジニアやプログラマーなどの職種に分けられます。

営業職は、自社のサービスやシステムを販売する仕事です。顧客のニーズに合わせてシステムを提供するため、一定のIT知識が求められます。IT業界では日々進歩するIT知識を身につける必要があるため、勉強を続けることが大切です。

広告・マスコミ

広告、マスコミ業界は、テレビやラジオ、新聞などを通して情報発信する仕事です。広告、出版なども業界の例として挙げられます。

たとえばテレビ業界であれば、視聴者に喜ばれる番組を制作し、企業に広告枠を販売し、番組内で流すことで企業から利益を得ます。

昨今は、消費者のテレビ離れなどが業界の課題です。インターネットの利用者や利用時間が増えているため、従来のビジネスモデルにとらわれず、さまざまな発信方法を取り入れる企業が目立ちます。

アプリでの番組配信やインターネット上で記事を配信するなど、各業界が新たな取り組みを模索しているのです。

広告・マスコミ業界では、営業職やクリエイティブ職などの仕事があります。営業職は広告枠を企業や個人に販売する仕事です。

クリエイティブ職は、テレビやラジオなどのコンテンツの企画や製作を行います。広告・マスコミ業界は、新鮮な情報が求められるため、他の業界と比較すると働き方が不規則だったり、ハードになる可能性があります。

また、人気の高い業界なうえ採用人数も少ないことから、自己分析や企業研究などの対策をしっかり行って臨むことが大切です。

宮内庁・公社・団体

宮内庁・公社・団体は、一般事業では行うことができない、国が手がける公的な事業を担う業界です。市役所や国会、学校や警察などが例として挙げられます。

官公庁や公社、団体などは、収益を得ることを目的としていません。基本的には税金で運営されているため、消費者も無料でサービスを受けられるケースが多いです。

官公庁や公社、団体などで働く場合には、面接のみで受かるわけではなく、公務員試験や資格が必要な場合が大半です。

就職にあたっては長期間勉強することが必要になるため、あらかじめ準備しておく必要があります。他の業界と比べて年収が非常に高いというわけではありませんが、安定している業界という点が特徴です。

福利厚生も手厚く、在籍年数が長いと徐々に給料が伸びていく傾向があるため、安定性を求める就活生に人気です。

各業界に向いている人の特徴

各業界に向いている人の特徴

業界によって仕事は様々なため、自分に向いている仕事と向いていない仕事があります。ここでは、各業界に向いている人の特徴について紹介するので、自分がどの業界に向いている可能性があるのか参考にしてみてください。

それぞれ見ていきましょう。

また、各業界にはほとんど営業の仕事があります。営業職は自社の商品やサービスを販売する仕事のため、企業の利益を追求するためには必要な職種です。

しかし「営業職はハードなイメージがある」「営業職以外の仕事を探したい」と感じている人もいるでしょう。

営業職以外の職に就きたいと考えている人は、キャリチャンの就活サービス「事務系・非営業職求人紹介イベント」に参加してみてください。営業職以外の様々な仕事を紹介しているので、自分に合う職種が見つかるはずです。

メーカーに向いている人の特徴

メーカーに向いている人は、何を取り扱うメーカーかによって異なります。たとえば素材メーカーでの製造に向いているのは、もの作りが好きな人、部品メーカーは責任感が多く、真面目な人です。

製造を担当する場合、手先の器用さも求められます。特に半導体などの精密機器や電子部品などのメーカーでは、細かい作業が必要です。集中して細かい作業に取り組める人は重宝されるでしょう。

営業職の場合は、自社の商品に興味がある人、課題解決力がある人などです。メーカーでは常に新しい商品がリリースされるため、日々勉強する必要があります。自社の商品に興味が持てないと、仕事を続けていくのは難しいでしょう。

また、営業先の企業の課題を自社の商品で解決するため、課題解決力や提案力がある人も向いています。

商社に向いている人の特徴

商社に向いているのは、コミュニケーション能力が高く、アクティブに動ける人です。商社での仕事は、総合商社、専門商社にかかわらず、人との関わりが多い仕事です。あらゆる企業や部門の人とやりとりする必要があるため、高いコミュニケーション力が求められます。

また、目標設定が高く、飲み会やストレスが多い環境である場合もあるため、タフに働ける人が向いているでしょう。

商社の仕事は、海外とのやりとりや出張も多い傾向にあります。そのため、高い英語力も必須です。出張が多い企業では、フットワークの軽さも求められるでしょう。

金融に向いている人の特徴

金融業界では、論理的思考力がある人が向いています。金融業界は、お金を扱う仕事であり、ミスをすると企業や顧客に大きな損失を与える可能性があります。

そのため、数字などのデータを分析し、論理的に分析や仕事を進められる人が重宝されます。

また、丁寧に仕事を行える人も金融業界に向いています。金融業界は顧客の大切なお金を扱うため、確実さや正確さが求められる仕事です。

見積もりや契約書の作成などを丁寧に作成したり、チェックしたりするのが得意な人にも向いていると言えるでしょう。

小売りに向いている人の特徴

小売業界に向いているのは、人と関わることが好きな人です。小売業界の仕事は接客がメインであることから、消費者と直接関わる機会がたくさんあります。

相手の話をしっかり聞き、何を求めているのかを瞬時に考えられる人に向いている仕事といえるでしょう。

また、ストレス耐性がある人にも向いています。消費者と直接やり取りを行うため、クレームなどを受ける機会も多数あります。そのため、クレームに対して真摯に対応できる人も小売業界での仕事に向いているといえます。

サービスに向いている人の特徴

サービス業界に向いている人は、人の気持ちを考えて行動できる人です。サービス業界には旅行・ホテル・アミューズメントなど様々な仕事がありますが、どの仕事でも来店したお客様をもてなすことが必要です。

人の気持ちを考えて行動できる人は、相手が喜ぶサービスを先回りして提供したり、困っている人に最善の行動を取ることができます。

たとえば小売店では、商品を探している人に要望を聞いたり、減っている商品に気づいて補充するなどの行動が求められます。そこで相手のことを考えて柔軟に対応できる人は、サービス業に向いているといえます。

ITに向いている人の特徴

IT業界に向いているのは、継続的に新しい知識を得るのが苦ではない人です。IT業界は日々技術が進化し続けているため、入社してからも新しい技術の取得に向けて勉学に励む必要があります。

また、自主的に行動できる人も向いています。わからない部分をリサーチしたり、自分に必要なスキルを身につけるために行動したりできる人は、IT業界に向いています。

AIやIoTなどの先端IT技術はどんどん勢いを増しており、IT業界は今後ますます需要が高まる業界です。

最先端のAIサービスやIoT技術を活用したスマートホーム製品など、各社の競争力は強まっていくでしょう。常に新しい知識が求められる業界のため、勉強し続ける姿勢が必要です。

広告・マスコミに向いている人の特徴

広告業界に向いているのは、企画やプレゼンテーションが得意な人です。目の前の人ではなく、大勢に向けて情報を伝えることが必要なため、わかりやすく伝える力が求められます。

また、新しい情報をキャッチする力が必要な業界なため、ミーハーであり、常に世の中の動きに対してアンテナを張れる人も向いているでしょう。

情報は鮮度が大切です。情報を得るためにフットワーク軽く動ける人も向いています。

宮内庁・公社・団体に向いている人の特徴

官公庁・公社・団体に向いているのは、真面目で安定性のある仕事を求める人です。宮内庁・公社・団体の仕事は年功序列の体制であることが多く、勤務年数が長いほど安定する傾向にあります。

ベンチャー企業のような実力主義や挑戦的な社風ではない傾向にあるため、一歩一歩仕事を身につけたい人にも向いています。

落ち着いた環境で着実に仕事をこなしたい人に向いている業界でしょう。

各業界から自分に向いている業界を知るポイント

各業界から自分に向いている業界を知るポイント

複数の業界が気になっている場合、どの業界を選ぶのが一番よい選択なのか迷ってしまう人もいるでしょう。

ここでは、各業界から自分に向いている業界を知るポイントを紹介するので、業界の絞り込みに苦戦している人は、ぜひ参考にしてみてください。

自分にできることから考える

業界を決める際には、自分にできることから考えるのがオススメです。やりたいことを考える人が多いですが、できることから考えると、適性のある仕事を見つけやすくなります。

やりたいことを考えても、それが自分に合っているとは限りません。その仕事がやりたいからという理由で入社してしまうと、適性がなかった場合、仕事がうまくこなせずに苦しむことになります。

自分の強みや長所を考え、どの業界であれば活かせるのか考えるとよいでしょう。自分の強みや長所を正しく理解するためには、自己分析が欠かせません。自分史やモチベーショングラフを作成するなどの対策を行い、自分への理解を深めましょう。

キャリアプランを考える

業界を決める際は、5年後10年後になりたい自分の姿から考えるのもよいでしょう。

働き方も業界によって異なるため、自分が目指す働き方やキャリアプランが決まっている場合は、実現できる業界を探すと、入社後に後悔する可能性を減らせます。

たとえば、5年後にマネージャーとしてチームをまとめるポジションにつきたいと考えている場合は、若手のうちから実力を発揮すれば認めてもらえる業界を選ぶとよいでしょう。

キャリアプランは業界だけでなく志望企業を考える際にも役立つため、業界を絞る前にぜひ一度考えてみましょう。 キャリアプランは業界だけでなく志望企業を考える際にも役立つため、業界を絞る前にぜひ一度考えてみましょう。

興味のある企業の共通点を探す

行きたい企業が複数ある場合は、その特徴や共通点を書き出してみましょう。

共通点は自分が魅力を感じているポイントであるため、自分がどんな点に惹かれやすいのかを知ることで、その特徴を持つ業界を選ぶことができます。

たとえば、今興味のある企業がベンチャー企業に偏っている場合、若手のうちから裁量を持って働ける環境に憧れる、自分で企業を大きくしていく感覚を味わいたいなどが共通点として挙げられるでしょう。

上記のような希望がある場合、IT業界であればこれから発展していくと考えられる企業がたくさん見つかるかもしれません。このように、自分がどんな点に惹かれているかを考えて企業を探すとよいでしょう。

譲れない条件を探す

働き方や社風など、自分が譲れないポイントから業界を探すのもオススメです。たとえば、土日休みがマストである場合、サービス業界は避けたほうがよいかもしれません。

また、出張をできるだけ避けたいのであれば商社は避けるなど、自分のライフプランを考えて業界を検討するのも大切です。

いくら魅力的な仕事であっても、自分が譲れない条件を満たしていない企業に入社すると、後悔してしまう可能性があります。そのため、自分の就活の軸を定めてから業界を絞り込むようにしましょう。

他己分析を行う

自分に向いている業界がわからないときは、家族や友達など、自分をよく知る人に自分の性格や傾向を聞くのもよいでしょう。

他の人から自分を評価してもらうことを、他己分析といいます。他己分析をすると自分が知らなかった強みやよい点を発見できることがあります。

自己分析でも強みを見つけることはできますが、自分だけで考えると、勘違いや見落としも生じやすいです。

しかし他己分析から、他の人から見た自分を知れれば、正しく自分のことを理解できるようになるでしょう。

苦手なことを考える

業界を選ぶ際には、自分が苦手とすることも考えてみましょう。自分が苦手なことや避けたいことを考え、やめた方がよい業界をどんどん消していくのも1つの手段です。

自分に合っていない業界や仕事を選んでしまうと、入社後に苦労することになり、早期離職につながる可能性もあります。

興味がある業界を志望していたとしても、自分が苦手なことをメインとする業界である場合は、もう一度考え直したほうがよいでしょう。

たとえば人と関わるのが苦手な人が、商社を志望するのはリスクがあります。商社は特に様々な部署や顧客と関わる仕事が多いため、ストレスを感じることがあるでしょう。

「自分には得意なことがない」「どんな業界を選べばよいかわからない」など、就活について悩みがある人は、キャリチャンの就活サービス「就活相談サポート」に参加してみましょう。就活のプロがあなたに合う業界や企業を紹介します。

各業界から自分に向いている企業を選ぶ際の注意点

各業界から自分に向いている企業を選ぶ際の注意点

志望業界を決める際に間違ったやり方で絞り込んでしまうと、就活がうまくいかなくなるリスクがあります。各業界から自分に向いている企業を選ぶ際の注意点について2つ紹介します。

それぞれ見ていきましょう。

最初から業界を絞りすぎない

就活を始めたばかりの時期に業界を絞りすぎないように注意しましょう。業界を最初から絞り込みすぎると自分の可能性を狭めてしまうことになります。

行きたい業界が決まっている場合でも、他の業界の知識を付け、比較検討することは大切です。夏のインターンシップや会社説明会の段階で業界を絞ってしまうのは少し早すぎるかもしれません。

後ほど他の業界を見た際に魅力的に感じたとしても、他の就活生との情報量に大きな差がついてしまうでしょう。まずは複数の業界を比較検討し、自分に合った業界を見つけてください。

確かな情報から考える

業界の情報を集める際は、信頼できる情報源を確認するようにしましょう。

インターネット上には不確かな情報や悪意のある情報もあるため、書籍や社員と実際に会うなど、他の方法も試してみることが大切です。

確かな情報を得るためには、下記の方法があります。

  • 業界地図
  • イベントや説明会
  • インターンシップなど

インターネット上の不確かな情報で業界に不審点を抱き、諦めてしまうのはもったいないです。情報に投稿者の主観が入っていないかなどを確認し、確かな情報を集めるようにしましょう。

各業界に向いている人を把握して自分に合った業界を選ぼう

業界は、大きく分けると8つに分類できます。各業界ごとに向いている人材が異なるため、自分の強みやキャリアプランを考えて志望企業を絞り込むようにしましょう。

業界を絞り込む際は、譲れない条件を考えたり、親や友達など周りの人から他己分析を受けるのもオススメです。

就活序盤から業界を絞り込みすぎず、情報を精査しながら自分に合った業界を選ぶようにしてみてください。

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この記事の監修者

監修者:平崎泰典

平崎 泰典

株式会社ジールコミュニケーションズ 
HR事業部マネージャー

2016年に入社後、企業向けの採用コンサルティング業務を経て、就職・転職希望者に対する個別就職支援を担当。「キャリチャン」「合説どっとこむ」において年間100回以上の就職・転職セミナーの講師も務める。

主な担当講座に「営業職や種類が適性がよくわかる解説講座」「手に職をつけられる仕事解説講座」などがあり、これまで3,000名以上に対して講座を実施。

就職支援では「自己分析」と「業界研究」を得意として、就活初期の学生や求職者を相手に基礎からサポートを行う。年間1,000名以上の内定獲得を支援。

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