【大手企業の定義】勤めるメリットと受かり方|売上シェアによる企業一覧を紹介

 2023年3月7日

大手企業へ就職するためにどんなことをしたらいいか知っていますか?

キャリアプランナー 岡田

就活生 Aさん

いや、具体的に何をしたらいいかわかっていません……。大手企業を志望してるんですけど、面接を受ける人も多そうだし、その中でどうやってアピールしたらいいか悩んでいます。

たしかに大手企業に就職するってハードルが高いように感じますよね。でも実は大手企業に採用される人には特徴があるんですよ。

キャリアプランナー 岡田

就活生 Aさん

そうなんですね!私はどうしても大手企業で仕事をしたいんです。でも、就活をしているとまわりの就活生が立派に見えて不安になるし、自分を面接官にアピールするのも苦手です。

就活にはその企業で働きたいという意識が大切です。今からでも大丈夫!今回は大手企業への就職を目指す人に向けて、メリット・デメリットと合わせて受かり方のコツを教えますね。

キャリアプランナー 岡田

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「大手企業」の定義とは?

「大手企業」の定義とは?

漠然と「大手企業に入りたい」と考える就活生は多いものですが、冒頭にも述べたように、大手企業という言葉そのものには明確な定義が存在しません。とはいえ明確な定義がないとなると、就活の上では志望企業を選びにくく、効率が悪いですよね。就活生自身が何の当てもなく、あてずっぽうに社名を挙げられる企業数などたかが知れています。かといって明確な定義がなければ、何かしらの基準をもって、企業探しの範囲を狭めることもできないです。

世の中には無数の企業があるのですから、それを1社1社社名を知っているかどうか考えたのでは時間ばかりかかって、希望するような企業を探し出すことなどできないでしょう。そこでコラムの初めにまずは、就活生の多くが漠然と志望している「大手企業」の定義について考察したいと思います。企業選びをスムーズにするために、自分が目指しているものの正体が何なのか、きちんと把握しておいてください。

大手企業には明確な定義は存在しない

先程も述べたように、大手企業という言葉そのものには明確な定義が存在しません。一般的には、世の中に広く社名を知られていて、なおかつその業界内において高いシェア率を持っている企業のことを「大手企業」と呼びます。そういうと就活生の中には「定義あるじゃん」と思う人もいるかもしれませんが、その定義こそが就活においてはくせ者です。

先程述べた大手企業の定義には、一体誰に対してどのくらい社名を知られていれば大手企業なのか、どのくらいシェア率が高ければ大手企業なのかという定義づけが欠けています。そうなると、一般的に「大手企業」と呼ばれる企業の中にも自分が社名を知らない企業はたくさんあるでしょうし、「シェア率〇〇%」を低いと感じる人もいれば高いと感じる人もいるでしょう。

つまり「大手企業」は、人によっても気分によっても解釈が変わってしまう、ひどく曖昧な定義なので、企業選びの上ではおよそ役に立たないのです。ただし、大手企業と似た言葉に「大企業」という用語があります。「大企業」は大手企業と1字しか違わないので混同されやすいですが、実はダジャレのように手抜きで「手」を抜かれた略語ではなく、全く別の言葉です。

知名度やシェア率の高さを漠然と表現している「大手企業」と違い、「大企業」という用語は「中小企業」と対をなして、企業規模の大小を表します。簡単に言い換えると「大企業」は、中小企業よりも規模の大きい企業ということです。そして「中小企業」には、中小企業基本法という法律によって、業界ごとに明確な定義が与えられています。

【中小企業の定義】

中小企業の定義

すなわち「大企業」とは、資本金や従業員数において上記に定義される中小企業の枠を超える規模の企業だと定義づけられるわけです。その定義なら、明確に数値化されているので人の解釈によってブレることがなく、就活の上で志望企業を絞り込むための指標となり得ます。

大企業と大手企業はどう違う?大企業の定義とは

大手企業と大企業は、同じものだと思われがちですが、実はそうではありません。

大企業、大手企業ともに明確な定義は存在しませんが、大企業には”基準”が存在するのです。

・大企業

大企業とは、中小企業のように法律で明確に定義されているわけではなく、中小企業基本法によって定義される中小企業の反対の解釈として大企業とみなされるのが一般的です。
簡単に言えば、中小企業の基準を超える企業が、大企業だと言えるでしょう。

・大手企業

大手企業とは、中小企業基本法に関係なく、一般的に広い知名度を誇り、なおかつ業界での高いシェア率を持っている企業を大手企業と呼びます。
大企業が中小企業の反対の解釈とみなされる場合、大企業は業界ごとに異なる定義によって区別されます。

大企業は資本が大きく安定していて、多数の従業員を抱えていられるほど経営状態が良いわけですから、必然的に知名度やシェア率の高い「大手企業」も含まれているはずです。大企業の中にはそれほど知名度やシェア率が高くない企業もあるかもしれませんが、漠然と「大手企業に就職したい」と思っていた就活生も別に、みんなが知っている企業に入って周りに自慢することが目的だったわけではないと思います。ほとんどの人が「規模の大きな会社に入りたい」と思いながら、それを大手企業と勘違いしていたのではないでしょうか。

経営の安定性や福利厚生の良さなどを求めているのであれば、前述の「大企業」の定義に当てはまるかどうかで十分判断がつきます。その上で更に、何らかの理由で知名度や業界でのシェア率が高い「大手企業」を目指したいのなら、自分なりの基準を作って企業ごと個々に判断していくしかありません。

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大手企業に勤めるメリット・デメリット

大手企業に勤めるメリット・デメリット

何となく「大手企業に入りたい」と考える就活生は多いですが、大手企業の定義がよく分かっていなかったのと同様、自分がなぜ大手企業を目指しているのかよく分かっていない人もいます。前述のように規模の大きさだけを求めるなら、大手企業ではなくて、大企業で十分です。

しかし大手企業となると、会社の知名度が高い分だけ志望する就活生も単に規模が大きいだけの大企業よりなおさら多く、極端に選考倍率が高くなります。自分自身の志望動機が不明瞭な状態では、選考で明確に熱意を伝えられませんし、厳しい選考状況の中でモチベーションを保つことも難しいでしょう。

そこでここからは、大手企業に勤めるメリットとデメリットについて解説します。どんなに条件の良さそうな企業に勤めるのであれ、良い面と悪い面が必ずあるものです。志望動機を明確にしておくためにも、大手企業に勤めるメリット・デメリットの両方を、しっかり把握しておいてください。

大手企業に勤めるといいことがたくさん!

大手企業に勤めた時のメリットは大きく分けて4つあります。

  1. 世間からのイメージが良い
    大手企業は、業界内で高いシェアを持っているだけではなく、世間に広く社名が知られています。そのため、大手企業に就職できれば、ある程度世間からの社会的信用を得ることができると言えるでしょう。
  2. 生涯年収に対して見込みが立てやすく、審査も通りやすい
    大手企業のほとんどが、供与水準が高く収入に安定性を得やすいと言えます。 それによって年収も安定すれば、カードローンなどの融資審査に通りやすくなるでしょう。
  3. ブランド力があるため営業などがやりやすい
    営業では、必ずしも契約を取れるわけではなく、むしろ契約を中々取れないことの方が多いと言えるでしょう。特に中小企業の場合だと、あまり社名が有名ではないため、営業相手からの信頼を得るのがとても難しいです。
    その点、大手企業の場合は、社名の認知度が高く、社名自体がブランドになっているため、営業相手からの信頼を得やすいと言えるでしょう。
  4. 残業が少なく、福利厚生が良い
    大手企業のほとんどがシッカリとした営業管理を行っており、必要以上に残業を強いられることは少ないと言えます。また、大手企業の多くには充実した福利厚生が備わっており、子育てなど仕事以外のことであってもサポートしてくれる待遇が多くあります。
    もちろん、仕事に関する待遇もあるため、仕事面でもプライベートでもサポートとなる制度があると言えるでしょう。

大手企業に勤めることで、上記のようなメリットがあります。

大手企業ならではのデメリットも把握しておこう

大手企業に勤めた時のデメリットは大きく分けて3つあります。

  1. 企業が潰れた時に自分の市場価値が低いと他社に必要とされない
    万が一に入社した企業が潰れた場合、自分の能力が低いと、その後の再就職が難航する可能性が高いです。
    未来には何が起こるか分かりません。大手企業だからといって絶対に潰れないとは断言できない時代になってきています。そういった事態に備えて、「こんな仕事をしていたから、このような能力・スキルがある」と胸を張って言えるように、入社後は自分の能力を上げておく必要があるでしょう。
  2. どんなに結果を出しても月給や年収が短期間で大幅に上がることはない
    大手企業は確かに給与水準が高い場合が多いです。しかし、基本的に月給や年収は年功序列で上がっていくため、結果を出したからといって短期間で給料アップや昇級があるといったわけではありません。
    結果を出すことが無意味だというわけではなく、その出した結果を積み上げていった先に月給や年収アップがあると言えるでしょう。大手企業だからこそコツコツと結果を出していくという心構えが必要となります。
  3. どんなに結果を出しても昇級するスピードは中小ベンチャーほど早くはない
    大手は従業員の数が多く、その分昇級をかけた競争が過激だと言えるでしょう。そのため、周りの社員も同じように結果を出そうとしているため、生半可な結果では周りと差をつけることはできず、昇格することも厳しいでしょう。
    もちろん、数ばかりではなく、出した結果の質にもよりますので、たくさん結果を出せばいいというわけではありません。仕事結果の質に加えて、仕事で出した結果の数によって昇級のチャンスに手が届くため、その点を意識して仕事をこなす必要があるでしょう。

上記が大手企業に勤めた時に発生するデメリットです。

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MARCHじゃなくてもOK?大手企業に受かるための対策法

MARCHじゃなくてもOK?大手企業に受かるための対策法

大抵の就活生は知っていると思いますが、MARCHとは、関東にある有名大学5校の総称です。「明治大学のM」「青山学院大学のA」「立教大学のR」「中央大学のC」「法政大学のH」の5つの大学の頭文字をとって、MARCHと呼ばれています。その5校をわざわざ特別な名称をつけて定義する理由は、それらの大学の偏差値が世間的に「頭が良い」「高学歴」などと認識される1つのボーダーラインだからです。

そして前述のように、大手企業は極端に選考倍率が高くなるので、必然的に書類選考やWebテスト、一次面接といった選考初期での足切りが多くなります。そのため一般的に大手企業の採用選考には学歴フィルターがあると言われ、MARCHと同程度かより偏差値の高い大学の出身でないと内定は厳しいと考えられているわけです。しかしその噂は、果たして本当なのでしょうか?

職種によっては頭の良さなんてあまり関係なさそうな仕事もたくさんありますし、大手企業を志望する中には、MARCHに満たない偏差値の学生もたくさんいるはずです。そこでここからは、大手企業に受かるにはMARCH以上でないとダメなのか、大手企業から内定をもらうにはどう対策すればよいのかについて解説します。学歴が高い人も低い人も、噂の真偽と対処法を把握したうえで挑むようにしてください。

大手企業はMARCH以上じゃないと受からないのか?

結論から言うと、大手企業の選考で学歴(大学の偏差値)が1つの判断材料となっているのは確かですが、絶対MARCH以上でないと受からないというわけではないです。MARCH以上の人も落ちるときは落ちますし、MARCHに満たない大学の人でも受かるときは受かります。先程も述べたように、大手企業は応募者の数が非常に多く、極端に選考倍率が高くなるため、必然的に選考初期で足切りされる人数が多いです。選考の流れは企業によっても多少異なりますが、大抵はまず履歴書やES、Webテストなどでの書類選考となりますから、そこで落ちると「学歴フィルターで落ちた」という話になるのでしょう。

そして極端に応募者が多いと、作業時間の都合で他社に比べあまりESをじっくり呼んでいられない状況になるのは事実です。そうなると相対的に履歴書とWebテストに置かれる比重が高くなり、勉強が得意な高偏差値の人間の方が有利にはなります。また大手企業の場合は長い歴史の中で、社内に学閥(自分と同じ大学の出身者を優遇するグループ)が存在する場合も多いため、ある程度は大学名が合否を左右する1つの要因にはなるはずです。

会社の規模が大きくなればなるほど、経営・経済・法律・開発などの分野で専門知識を持った人間が多数必要になりますから、採用基準として頭の良さも無関係ではありません。しかしだからと言って、大学名が合否の全てを決め、選考通過の大前提となっているかのような思い込みは間違っています。「船頭多くして船山に上る」というように、会社の頭脳となる人ばかり集めても、仕事は上手く回らないです。大手企業であろうとなかろうと会社には様々な職種があり、人間には得手不得手がありますから、頭の良い人だけではなく、それ以外が得意な人材も必要になります。ですから大手企業も決して、頭の良い人間だけを集めようとしているわけではないです。

実際、東証一部上場企業の中にもMARCHに満たない大学の出身者はたくさんいますし、何なら高卒の人だって働いています。要するに自分の大学がMARCHに満たないランクでも、学力以外の部分で自分の良さをアピールすればいいのです。自分の大学がMARCHに満たないからといって、受ける前から諦める必要はありません。逆に言うと、大手企業には高学歴の人が大勢いますから、むしろMARCH以上の大学に通っているからと言って中小企業のようにありがたがられることはないです。大手企業の場合、大学名だけで受かるほど甘くないですから、MARCH以上の人もそうでない人も、しっかりと対策して選考に挑んでください。

大手企業が求める人材は“自己解決能力”が高い人

大手企業が求めている人材とは、自己解決能力が高い人だと言えます。自己解決能力とは、困難に直面した際は自分の力でその困難を解決できる能力のことを指します。

この自己解決能力が高ければ、先輩社員の手を煩わせることなく、自分で解決できる問題を解決することができ、加えて仕事ができるようになれば企業にとって即戦力となる人材だと判断されやすくなるでしょう。

面接の時に自己解決能力をアピールする場合、それを裏付けるエピソードと一緒に答えると、上手く面接官に伝えることができるでしょう。

学歴だけじゃない!磨くべきは“身だしなみ”

MARCH出身の就活生も、そうでない就活生も、磨くべきは学歴だけではなく、身だしなみも重要です。

大手企業は世間からの注目を浴びやすいため、周りからの目に気を配らなければいけないと言えます。そのため、どれだけ高学歴であっても、自社のブランドイメージに合わないようでは採用される可能性は低いと言えるでしょう。

では、身だしなみを磨くとはどういうことをすればいいのか?まず基本として清潔であることです。髪型や服装などの身だしなみは、自分次第で自由に変えることができるため、入念に対策することによって清潔感を感じられる身だしなみにすることができます。

また、選考を通過している学生の多くは、男女ともにオデコが出ているという共通点があります。髪で顔が隠れていない方が清潔に見えるということですね。

このことからわかるように学歴や資格などで人を採用しているのではなく、身だしなみを整えて清潔感を出すことができれば、MARCH出身ではない学生でも、大手企業へ就職できる可能性が高くなると言えるでしょう。

大手病に注意!大手ばかりを狙うのは就活に失敗する恐れあり!

大手を志望している学生が気をつけるべきこと、それは大手病です。大手病とは、就活の時に大手企業にしか目が向かない状態のことを指す言葉です。社会的信頼と高給から大手企業に就活生が殺到するのはよくあることです。

大手企業を志望すること自体は悪いことではありません。しかし、だからといって大手ばかりに目を向けてしまうと、就活が失敗してしまう可能性が高いと言えます。なぜなら、大手企業は競争率が高く技能や人柄で優れた就活生が多く志望しており、大手企業への就職は狭き門だといえるからです。

そのため、その狭き門である大手企業ばかり受けてしまうと就職することができなかったり、モチベーションが低下したりなど、就活が失敗してしまう恐れがあります。

また、大手企業=安定というわけではありません。最近ニュースで見るように名前の知っている大手企業でも倒産してしまったり、ブラック企業だったりする事もあるので、大手ばかりを見るのではなく、中小企業でも安定している企業にも目を向けてみましょう。

大手企業を受けることは悪いことではありませんが、大手だからという理由ではなく、自分が本当にやりたいことから職種や企業を選ぶことが大切でしょう。そうすれば大手企業だけではなく、中小やベンチャー企業の中に自分が求めている企業が見つかるかもしれません。

内定獲得の可能性を上げるにはエージェントがオススメ

エージェントを利用すると、志望企業の内定獲得率が上がります。エージェントとは、就活のプロがアドバイザーとして就活を内定獲得までサポートしてくれる無料のサービスのことです。

就活エージェントでは、主にキャリア相談や求人の紹介、履歴書とESの添削に面接対策、そして入社までのフォローなどを行ってくれます。この就活エージェントを利用することによって、自分1人では気づけなかった箇所を指摘してもらって直すことができれば、MARCH出身でなくても大手企業を狙うことができるでしょう。

キャリchでも、大手企業をはじめとした様々な企業をご紹介していくイベント「就活相談サポート」を開催しています。一人一人の事情を把握し、あなたに合った企業をご紹介するだけでなく、内定獲得までのサポートも行います。完全無料ですので、ぜひ気楽にご参加ください!

メーカーの大手企業をご紹介

メーカーとは、「作る人」「製造者」「製造業者」という意味であり、特に名前の通っている有名な製造会社を指す言葉として使われています。

スマホなどの電子機器、財布や食品などの様々な製品を生産する企業がメーカーであり、製作している製品の分野によって、「自動車メーカー」「鉄鋼メーカー」「精密機械メーカー」「食品メーカー」「アパレルメーカー」のように分類されます。

メーカーは、企業の規模や製作する製品によって、素材の加工から組み立てまでの全工程を自社で行う企業もあれば、素材の加工だけや、組み立てだけのように一部分だけを自社で行う企業もあります。

また、メーカーは手掛けている製品によって「素材」「加工と組み立て」「自社生産と加工」の3つのメーカーに分類されます。

製造業は、日本の国内総生産の2割を占めており、優れた物作りが日本の産業文化を支えてきたと言われるほどです。

メーカー業界の代表的な企業をご紹介します。

自動車

自動車業界の売り上げシェアの表

トヨタ

「正式名称“トヨタ自動車株式会社”」通称トヨタと呼ばれる日本の大手自動車メーカーです。愛知県豊田市トヨタ町に本社を置き、東京都文京区後楽にはトヨタ自動車東京本社ビルがあり、名古屋市中村区名駅には名古屋オフィスを置いています。

1937年8月28日に“トヨタ自動車工業株式会社”として企業を設立しました。資本金は3,970億4,900万円、従業員数は単体で7万2,721人、連結子会社を含めて36万4,445人です。

売上高は、単体だと11兆5,858億2,200万円、連結子会社を含めると28兆4,031億1,800万円になります。

ホンダ

正式名称“本田技研工業株式会社”は、東京都港区に本社を置く日本の輸送機器および機械工業メーカーです。

1948年9月24日に企業を設立しました。資本金は860億6,700万円、従業員数は単体で2万2,399人、連結子会社を含めて20万8,399人です。

売上高は、単体だと3兆3,036億600万円、連結子会社を含めると14兆6,011億5,100万円になります。

日産自動車

正式名称“日産自動車株式会社”は、通称“日産”と呼ばれ、その社名はブランドとしても有名である、神奈川県横浜市に本社を置く日本の大手自動車メーカーです。

1933年12月26日に自動車製造株式会社として設立しました。資本金は6,058億1,373万4,035円、従業員数は単体で2万2,471人、連結子会社を含めて15万2,421人です。

売上高は、連結子会社を含めて12兆1,895億1,900万円になります。

食品

アサヒグループホールディングス

正式名称“アサヒグループホールディングス株式会社”は、日本の大手ビールメーカー4社の内の1つであり、アサヒビール・アサヒ飲料・エルビー・アサヒグループ食品・アサヒカルピスウェルネスの5社からなる事業子会社を傘下に持つ持株企業です。

東京都墨田区吾妻橋に本社を置き、1949年9月1日に朝日麦酒株式会社として設立しました。資本金は1,825億3,100万円、従業員数は単体で273人、連結子会社を含めて2万2,194人です。

売上高は、単体だと704億円、連結子会社を含めると1兆8,574億円になります。

キリンホールディングス

正式名称“キリンホールディングス株式会社”は、飲料事業企業のキリン株式会社を中核とするキリングループの持株企業です。

東京都中野区中野にある中野セントラルパークサウスに本社を置き、1907年2月23日に麒麟麦酒株式会社として設立しました。資本金は1,020億4,579万3,357円、従業員数は単体で77人、連結子会社を含めて3万9,888人です。

売上高は、連結子会社を含めて2兆1,969億円になります。

建築

大和ハウス工業

正式名称“大和ハウス工業株式会社”は、大阪府大阪市北区梅田に本社を置く住宅総合メーカーで、工業化住宅のパイオニアとして知られる住宅業界と建設業界の最大手です。

資本金は1,616億9,920万1,496円、1947年3月4日に株式会社花園工作所として設立しました。従業員数は、単体で1万5,725名、連結子会社を含めて6万2,000名です。

売上高は、単体だと1兆7,203億円、連結子会社を含めると3兆5,129億円になります。

積水ハウス

正式名称“積水ハウス株式会社”は、大阪府大阪市北区大淀中の梅田スカイビルタワーイーストに本社を置く住宅メーカーです。

資本金は2,025億9,100万円、実質上1960年8月に企業を設立しました。従業員数は、単体で1万3625人、連結子会社を含めて2万2913人です。

売上高は、単体だと1兆1809億円、連結子会社を含めると2兆269億円になります。

化学

三菱ケミカルホールディングス

正式名称“株式会社三菱ケミカルホールディングス”は、東京都千代田区丸の内のパレスビルに本社を置く日本の持株企業です。

資本金は500億円、2005年の10月3日に企業を設立しました。従業員数は、単体で115人、連結子会社を含めて6万9291名です。

売上高は、単体だと474億3100万円、連結子会社を含めると3兆3760億5700万円になります。

薬品

武田薬品工業

正式名称“武田薬品工業株式会社”は、通称“タケダ”“Takeda”・“武田薬品”と略称される日本の製薬企業です。

資本金は636億円、1925年1月29日に株式会社武田長兵衛商店として企業を設立しました。従業員数は、単体で6,780人、連結子会社を含めて3万1,168人です。

売上高は 単体だと7,769億98百万円、連結子会社を含めると1兆8,074億円になります。

以上がメーカー業界に属する代表的な企業です。

インフラとサービスの大手企業をご紹介

インフラとサービスの大手企業をご紹介

インフラとは、インフラストラクチャーを略した言葉で、「下支えするもの」「下部構造」「社会基盤」などの意味を持ち、今の社会において国民の生活や世界の経済を支える基盤となっている重要な施設や制度のことを指します。

サービス業とは、日本の産業に存在する第1次から第3次までの3つに分類される産業において、自然の恵みや資源をそのまま活かす第1次産業と第2次産業を除いた第3次産業に該当する企業が、サービス業です。

手に持ったり触れたりすることができないものサービスを提供する産業が、第3次産業とほぼ等しいサービス業のことを指します。

インフラ業界とサービス業界の代表的な企業をご紹介します。

サービス

日本郵政

正式名称“日本郵政株式会社”は、東京都千代田区大手町に本社を置く日本郵政グループの持株企業です。

資本金は3兆5,000億円、2006年の1月23日に企業を設立しました。 従業員数は、単体で2,761人、連結子会社を含めて24万8,384人です。

売上高は、単体だと3,038億800万円、連結子会社を含めると13兆3,265億3,400万円になります。

電力

東電HD

正式名称“東京電力ホールディングス株式会社”は、通称“東電”や“東京電力HD”と呼ばれ、首都圏1都7県と静岡県と富士川以東を供給区域とする一般電気事業者です。

東京都千代田区内幸町に本社を置き、1951年5月1日に企業を設立しました。 資本金は1兆4,009億円、従業員数は単体で3万2,440人、連結子会社を含めて4万2,855人です。

売上高は、単体だと5兆8,969億7,800万円、連結子会社を含めると6兆699億2,800万円になります。

鉄道

JR東日本

正式名称“東日本旅客鉄道株式会社”は、通称“JR東日本”と呼ばれる日本の旅客鉄道企業です。

東京都渋谷区代々木に本社を置き、1987年4月1日に企業を設立しました。 資本金は2000億円、従業員数は単体で4万7,575名、連結子会社を含めて7万3,193名です。

売上高は、単体だと2兆932億円、連結子会社を含めると2兆9,501億円になります。

人材サービス

リクルート

正式名称“株式会社リクルートホールディングス”は、求人の広告や人材の派遣、また人材の紹介や販売促進などのサービスを手掛けている企業です。

東京都中央区銀座にあるリクルート銀座8丁目ビルに本社を置き、1963年8月26日に企業を設立しました。 資本金は100億円、従業員数は連結子会社を含めて4万5,688名です。

売上高は、単体だと5,713億2,100万円、連結子会社を含めると1兆8,399億8,700万円になります。

不動産

三井不動産

正式名称“三井不動産株式会社”は、東京都中央区日本橋室町にある三井本館に本社を置く、日本最大手の不動産企業です。

資本金は3.397億6,600万円、1941年7月15日に企業を設立しました。従業員数は、単体で1,332人、連結子会社を含めて1万7,205人です。

売上高は、単体だと5,682億7,000万円、連結子会社を含めると1兆5,679億6,900万円になります。

以上がインフラ業界・サービス業界に属する代表的な企業です。

ソフトウェアと通信の大手企業をご紹介

ソフトウェアと通信の大手企業をご紹介

「ソフトウェア」とは、ハードウェアを動かすためのプログラムで、パソコンなどのコンピューターの基本システムであるOSやスマホなどのアプリケーションなどを指します。

「情報処理サービス業界」とは、社会に必要なあらゆる仕組みのことを意味し、顧客の抱える問題を解決するためにITを使った「コンサルティング」「設計」「開発」「運用」「保守」などを受け合う業務のことを指します。

「通信業」とは、情報の伝達を意味する言葉で、近代において急激な技術的発展によって、利便性の高い大衆的なものに発展した情報の通信に関係する情報サービス業のことを指します。

ソフトウェア業界・通信業界の代表的な企業をご紹介します。

通信

通信業界の売上シェアの表

日本電信電話

正式名称“日本電信電話株式会社”は、通称“NTT”として知られる日本の通信事業最大手であるNTTグループの持株企業です。

東京都千代田区大手町にある大手町ファーストスクエアイーストタワーに本社を置き、1985年4月1日に企業を設立しました。資本金は9,379億5,000万円、従業員数は単体で2,700名、連結子会社を含めて27万4,850名です。

売上高は、連結子会社を含めると11兆3,910億1,600万円になります。

ソフトバンクグループ

正式名称“ソフトバンクグループ株式会社”は、日本の携帯電話などの電気通信事業者やインターネット関連の企業などを傘下に置く持株企業です。

東京都港区東新橋にある東京汐留ビルディングに本社を置き、1981年9月3日に企業を設立しました。 資本金は2,387億7,200万円、従業員数は連結子会社を含めて6万8,402人です。

売上高は、連結子会社を含めると8兆9,010億400万円になります。

KDDI

正式名称“KDDI株式会社”は、日本の大手電気通信事業者です。東京都千代田区飯田橋にあるガーデンエアタワーに本社を置き、東京都新宿区西新宿にあるKDDIビルに本店を持っています。

1984年6月1日に第二電電企画株式会社として企業を設立しました。資本金は1418億5,200万円、従業員数は単体で1万916名、連結子会社を含めて3万5,032名です。

売上高は、単体だと3兆8640億9,300万円、連結子会社を含めると4兆7482億5,900万円になります。

NTTドコモ

正式名称“株式会社NTTドコモ”は、携帯電話などの無線通信サービスを提供する日本の最大手とされる移動体通信事業者であり、日本電信電話株式会社の子会社です。

東京都千代田区永田町にある山王パークタワーに本社を置き、1991年8月14日にエヌ・ティ・ティ・移動通信企画株式会社として企業を設立しました。 資本金は9,496億7,900万円、従業員数は単体で7,609人、連結子会社を含めて2万6,734人です。

売上高は、連結子会社を含めると4兆5,845億5,200万円になります。

インターネット

楽天

正式名称“楽天株式会社”は、インターネットサービスを展開する日本のIT企業です。

東京都世田谷区玉川にある楽天クリムゾンハウスに本社を置き、1997年2月7日に株式会社エム・ディー・エムとして企業を設立しました。 資本金は2,035億8,700万円、従業員数は単体で5,138名、連結子会社を含めて1万2,981名です。

売上高は、単体だと2,682億1,400万円、連結子会社を含めると7,135億5,500万円になります。

ヤフー

正式名称“ヤフー株式会社”は、日本の企業でソフトバンクグループの子会社です。

東京都千代田区紀尾井町にある東京ガーデンテラス紀尾井町紀尾井タワーに本社を置き、1996年1月31日に企業を設立しました。 資本金は87億3,700万円、従業員数は単体で6,330名、連結子会社を含めて1万2,244名です。

売上高は、連結子会社を含めると8,971億8,500万円になります。

以上がソフトウェア業界・通信業界に属する代表的な企業です。

小売の大手企業をご紹介

小売の大手企業をご紹介

小売業とは、生産者や卸売業者から仕入れた商品を消費者に販売する事業のことを指します。

小売業では、顧客が求める商品を扱うことはもちろん、買い物を目的に来店する顧客への利便性の提供や商品の性質、品質を認知するための情報提供を行ったりしています。

そうすることで、それらのサービスの対価も商品の販売価格に上乗せされる形となり、これによって廉価に販売する業態ではセルフサービスの導入で価格を下げます。

その一方、それほど値引きはせずに品質維持に力を注いだり、アフターサービスや付加価値サービスなどを提供する差別化戦略を展開したりしている業者もいます。

小売業界の代表的な企業をご紹介します。

小売

小売業界の売り上げシェアの表

イオン

正式名称“イオン株式会社”は、日本国内外の260余りある企業で構成された大手流通グループ“イオングループ”を統括する純粋持ち株企業です。

千葉県千葉市美浜区中瀬にあるイオンタワーに本社を置き、1926年9月21日に株式会社岡田屋呉服店として法人企業を設立しました。 資本金は2,200億700万円、従業員数は連結子会社を含めて14万8,146人です。

売上高は、連結子会社を含めると8兆3,900億1,200万円になります。

セブン&アイ・ホールディングス

正式名称“株式会社セブン&アイ・ホールディングス”は、セブン-イレブン・ジャパン、イトーヨーカドー、そごう、西部などを傘下に持つ日本の大手流通持株会社です。

東京都千代田区二番町にある二番町ガーデンビルに本社を置き、2005年9月1日に企業を設立しました。 資本金は500億円、従業員数は連結子会社を含めて5万4,448人です。

売上高は、連結子会社を含めると3,645億7,300万円になります。

ファーストリテイリング

正式名称“株式会社ファーストリテイリング”は、株式会社ユニクロなどの衣料品企業を傘下に持つ持株企業です。

山口県山口市佐山に本社を置き、1963年5月1日に小郡商事株式会社として企業を設立しました。 資本金は102億7,395万円、従業員数は連結子会社を含めて4万3,059人です。

売上高は、単体だと992億8,900万円、連結子会社を含めると1兆7,864億7,300万円になります。

ヤマダ電機

正式名称“株式会社ヤマダ電機”は、日本の家電量販店チェーンとして知られる日本の家電販売最大手です。

群馬県高崎市栄町に本社を置き、1978年6月1日に日本電線工業として企業を設立しました。 資本金は710億5,800万円、従業員数は単体で1万568人、連結子会社を含めて1万9,238人、臨時の雇用者数が9,670人です。

売上高は、単体だと1兆3,656億3,000万円、連結子会社を含めると1兆5,630億5,600万円になります。

ユニー・ファミリーマートホールディングス

正式名称“ユニー・ファミリーマートホールディングス株式会社”は、ファミリーマートが、ユニーグループ・ホールディングスを吸収合併する形で2016年9月1日に発足した純粋持株企業です。

東京都豊島区東池袋にあるサンシャイン60に本社を置き、1981年8月19日に株式会社ジョナスとして企業を設立しました。 資本金は166億5,800万円、従業員数は連結子会社を含めて1万6,601人です。

売上高は、連結子会社を含めると8,949億9,400万円になります。

以上が小売業界に属する代表的な企業です。

商社の大手企業をご紹介

商社の大手企業をご紹介

商社とは、日本国内おいて輸出入貿易や物資の販売などを行っている企業のことを指します。

商社には2種類のタイプがあり、幅広い品物やサービスを取り扱っている“総合商社”と特定の分野に特化した品物のサービスを専門的に取り扱っている“専門商社”の2つに分けられます。

商社の仕事は、基本的にメーカーと小売店との間に入って流通の手助けをすることです。商社はメーカーから多くの商品を買い取り、注文の入った分の商品を小売店に卸すのが主な仕事の流れです。

その他にも、日本では乏しい資源を求めて海外から輸入して国内の製造業へ販売、その製造業が製作した製品を海外で販売するために輸出する業務も行っています。

商社業界の代表的な企業をご紹介します。

商社

商社の売り上げシェアの表

三菱商事

正式名称“三菱商事株式会社”は、三菱グループの大手総合商社です。 三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅と並ぶ五大商社の1つです。

東京都千代田区丸の内にある三菱商事ビルディングに本社を置き、1950年4月1日に光和実業株式会社として企業を設立しました。 資本金は2,044億円、従業員数は単体で5,796名、連結子会社を含めて7万1,994名です。

売上高は、単体だと10兆1,356億円、連結子会社を含めると20兆1,263億円になります。

丸紅

正式名称“丸紅株式会社”は、芙蓉グループにおける中核の大手総合商社です。 三井物産、住友商事、伊藤忠商事、三菱商事と並ぶ五大商社の1つです。

東京都中央区日本橋にある東京日本橋タワーに本社を置き、1949年12月1日に企業を設立しました。 資本金は2.626億8,600万円、従業員数は単体で4,379人、連結子会社を含めて3万8,830人です。

売上高は、単体だと7兆3,285億5.300万円、連結子会社を含めると13兆9,253億3,900万円になります。

豊田通商

正式名称“豊田通商株式会社”は、通称“豊通”や“TTC”と呼ばれ、愛知県名古屋市中村区と東京都港区に本社を置く二本社体制とする、トヨタグループの総合商社です。

三菱商事、伊藤忠商事、三井物産、丸紅、住友商事、双日と並ぶ七大商社の1つです。

愛知県名古屋市にあるセンチュリー豊田ビルと、東京都港区にある品川フロントビルに本社を置き、1948年7月1日に日新通商株式会社として企業を設立しました。

資本金は649億3,600万円、従業員数は単体で3,571名、連結子会社を含めて5万6,827名です。

売上高は、単独だと3兆8,183億円、連結子会社を含めると6兆4,910億円になります。

伊藤忠商事

正式名称“伊藤忠商事株式会社”は、みずほグループの大手総合商社です。 三井物産、住友商事、三菱商事、丸紅と並ぶ五大商社の1つです。

大阪府大阪市北区梅田にあるノースゲートビルディングに本社を置き、1949年12月1日に企業を設立しました。 資本金は2,534億4,800万円、従業員数は単体で4,262人、連結子会社を含めて11万487人です。

売上高は、単体だと4兆4703億2,900万円、連結子会社を含めると4兆8384億6,400万円になります。

三井物産

正式名称“三井物産株式会社”は、三井グループの大手総合商社です。 伊藤忠商事、住友商事、三菱商事、丸紅と並ぶ五大商社の1つです。

東京都千代田区丸の内にある日本生命丸の内ガーデンタワーに本社を置き、1947年7月25日に企業を設立しました。 資本金は3,414億8,100万円、従業員数は単体で6,006名、連結子会社を含めて4万7,118名です。

売上高は、単体だと4兆1,821億9,300万円、連結子会社を含めると10兆496億3,700万円になります。

住友商事

正式名称“住友商事株式会社”は、住友グループの大手総合商社です。 伊藤忠商事、三井物産、三菱商事、丸紅と並ぶ五大商社の1つです。

東京都中央区晴海にある晴海アイランド・トリトンスクエア・オフィスタワーY棟に本社を置き、1919年12月24日に大阪北港株式会社として企業を設立しました。 資本金は2,192億7,800万円、従業員数は単体で5,208人、連結子会社を含めて7万5,448人です。

売上高は、単体だと3兆2,294億600万円、連結子会社を含めると8兆5,966億9,900万円になります。

双日

正式名称“双日株式会社”は、日本の総合商社です。 三菱商事、伊藤忠商事、三井物産、丸紅、住友商事、豊田通商と並ぶ七大商社の1つです。

東京都千代田区内幸町にある飯野ビルに本社を置き、2003年4月1日に企業を設立しました。 資本金は1,603億3,900万円、従業員数は単体で 2,401名、連結子会社を含めると1万6,998名です。

売上高は、連結子会社を含めると3兆7,455億円になります。

兼松

正式名称“兼松株式会社”は、日本の総合商社です。 東京都港区芝浦にあるシーバンスN館に本社を置き、兵庫県神戸市中央区伊藤町に本店を持っています。

1918年3月18日に豪州貿易兼松房治郎商店として企業を設立し、1889年8月に企業を創業しました。 資本金は277億8,100万円、従業員数は単体で816名、連結子会社を含めて5,832名です。

売上高は、単体だと4,752億円、連結子会社を含めると1兆1,170億円になります。

広告と出版とマスコミの大手企業をご紹介

広告と出版とマスコミの大手企業をご紹介

広告業とは、依頼に基づいて広告に関わる企画の立案やマーケティング、コンテンツの制作や広告媒体の選択などの総合的なサービスを提供する事業のことを指します。

出版とは、販売や分布を目的として文章や図画を複製し、それを書籍や雑誌の形にして発行する事業のことを指します。

マスコミとは、マスコミュニケーションの略で大衆伝達を意味し、テレビやラジオなどのマスメディアを通して不特定多数に大量の情報を伝達する事業のことを指します。

広告業界・出版業界・マスコミ業界の代表的な企業をご紹介します。

広告

広告業界の売り上げシェアの表

電通

正式名称“株式会社電通”は、日本の広告代理店です。

東京都港区東新橋にある電通汐留本社ビルに本社を置き、1906年12月27日に株式会社日本電報通信社として企業を設立しました。 資本金は746億900万円、従業員数は単体で6,927人、連結子会社を含めて6万64人です。

売上高は、単体だと1兆1,561億8,600万円、連結子会社を含めると4兆5,139億5,500万円になります。

博報堂

正式名称“株式会社博報堂”は、日本の広告代理店です。

東京都港区赤坂にある赤坂Bizタワーに本社を置き、1924年2月11日に株式会社内外通信社として企業を設立しました。 資本金は358億4,800万円、従業員数は3,107人です。

売上高は、6,587億5,700万円になります。

サイバーエージェント

正式名称“株式会社サイバーエージェント”は、Ameba関連事業とインターネット広告事業を主とする企業です。

東京都渋谷区道玄坂にある渋谷マークシティ・ウエスト17階に本社を置き、1998年3月18日に企業を設立しました。 資本金は72億300万円、従業員数は3,894人です。

売上高は、単体で1,922億7,400万円、連結子会社を含めると3,713億6,200万円になります。

出版

ベネッセ

正式名称“株式会社ベネッセコーポレーション”は、通称“ベネッセ”と呼ばれ、通信教育や出版などの事業を行う岡山県岡山市に本社を置く日本の企業です。

1947年11月にタバイサイエンス株式会社として企業を設立しました。 資本金は136億円、従業員数は単体で118人、連結子会社を含めて2万883人です。

売上高は、連結子会社を含めると4,632億6,400万円になります。

テレビ

テレビ業界の売り上げシェアの表

フジテレビ

正式名称“株式会社フジ・メディア・ホールディングス”は、日本のメディア・コングロマリットであるフジサンケグループの事業を統括する持株企業であり、日本で初めての認定放送持株企業です。

東京都港区台場に本社を置き、1957年11月18日に株式会社富士テレビジョンとして企業を設立しました。 資本金は1462億35万円、従業員数は単体で38人、連結子会社を含めて8,049人です。

売上高は、単体だと146億2,000万円、連結子会社を含めると6,539億7,600万円になります。

日本テレビ

正式名称“日本テレビ放送網株式会社”は、関東広域圏を放送対象地域としてテレビジョン放送を行う特定地上基幹放送事業者です。

東京都港区東新橋に本社を置き、2012年4月26日に企業を設立し、1952年10月28日に日本テレビ分割準備株式会社として企業を創業しました。 資本金は60億円、従業員数は1247人です。

売上高は、単体で2,648億2,000万円、連結子会社を含めると3,054億6,000万円になります。

TBS

正式名称“株式会社TBSテレビ”は、関東広域圏を放送対象地域としてテレビジョン放送事業を行っている特定地上基幹放送事業者です。

東京都港区赤坂にあるTBS放送センターに本社を置き、2000年3月21日に株式会社TBSエンタテインメントとして企業を設立しました。

資本金は3億円、売上高は2,171億5,200万円になります。

以上が広告業界・出版業界・マスコミ業界に属する代表的な企業です。

金融の大手企業をご紹介

金融の大手企業をご紹介

金融とは、一般的に資金を余り持つ人から資金が不足している人へ資金を融通する業務のことを指します。「銀行」「証券会社」「保険会社」が金融に当てはまります。

金融での貸手と借手の関係は、大まかに2つに区分されます。株式や債券の発行など、貸手と借手が直接敵に出資の契約を結び資金を融通する形態を「直接金融」と呼びます。銀行の借入など、貸手と借手が直接に出資の契約を結ばず、間接的に貸手と借手の関係が発生する形態を「間接金融」と呼びます。

金融業界の代表的な企業をご紹介します。

金融

三菱UFJファイナンシャルグループ

日本の金融特株会社であり、TOPIX Core30の構成銘柄の一つです。 上場銘柄としての略称は、「三菱UFJ」を使用し、 日本3大メガバンクの一角を占めています。

東京都千代田区丸の内に本社を置き、1919年8月15日に企業を設立しました。 資本金は1兆7,119億5,810万3,845円、従業員数は単体で3万5,214人です。

純利益は、単体だと6,392億6,300万円、連結子会社を含めると7,197億9,500万円になります。

三井住友ファイナンシャルグループ

正式名称“株式会社三井住友ファイナンシャルグループ”は、通称“SMBCグループ”と呼ばれ、三井住友銀行・三井住友カード・三井住友ファイナンス&リース・日本総合研究所・SMBC日興証券・を傘下に置く金融株式企業です。

東京都千代田区丸の内にある三井住友銀行本店ビルディングに本社を置き、2002年12月2日に企業を設立しました。 資本金は2兆3,387億4,300万円、従業員数はホールセンス事業で9,630人、リテール事業で3万4,817人、国際事業で1万260人、市場事業で1,301人、本社管理で1万6,970人、です。

売上高は、5兆7,641億7,200万円になります。

みずほフィナンシャルグループ

正式名称“株式会社みずほフィナンシャルグループ”は、東京都千代田区大手町にある大手町タワーに本社を置く日本の銀行持株企業です。

2000年9月29日にみずほホールディングスとして企業を設立し、2003年1月8日に現みずほフィナンシャルグループとして企業を設立しました。

資本金は2兆2,565億4,800万円、売上高は単体だと3,050億9,700万円、連結子会社を含めると3兆5,611億2,500万円になります。

ゆうちょ銀行

正式名称“株式会社ゆうちょ銀行”は東京都千代田区霞が関にある日本郵政ビルに本社を置き、同じ区の丸の内に本店窓口を置く日本の銀行です。

2006年9月1日に株式会社ゆうちょとして企業を設立しました。

資本金は3兆5,000億円、従業員数は1万2,889名です。 売上高は、2兆781億7,900万円になります。

りそなホールディングス

正式名称“株式会社りそなホールディングス”は、りそな銀行・埼玉りそな銀行・関西未来フィナンシャルグループなどを傘下に持ち、りそなグループを形成する金融持株企業です。

東京都江東区木場にある深川ギャザリアW2棟に東京本社を置き、大阪府大阪市中央区備後に大阪本社を置いています。 2001年12月12日に株式会社大和銀ホールディングスとして企業を設立しました。 資本金は504億7,200万円、従業員数は単体で997人、連結子会社を含めて1万6,860人です。

純利益は単体で1,397億1,000万円、連結子会社を含めると1,614億8,500万円になります。

野村ホールディングス

正式名称“野村ホールディングス株式会社”は、東京都中央区日本橋にある日本橋野村ビルディングに本社を置くアジア最大と同時に世界的影響力を持つ投資銀行にして、証券持株企業です。

1925年12月25日に旧・野村證券株式会社として企業を設立しました。 資本金は5,944億9,300万円、売上高は単体だと4,843億9,600万円、連結子会社を含めると1兆7,921億5,800万円になります。

大和証券グループ本社

正式名称“株式会社大和証券グループ本社”は、日本の金融持株企業です。 東京都千代田区丸の内にあるグラントウキョウ・ノースタワーに本社を置き、1943年12月27日に大和證券株式会社として企業を設立しました。

資本金は2,473億9,700万円、従業員数は単体で9名、連結子会社を含めて1万3,317名です。 売上高は、単体だと187億3,000万円、連結子会社を含めると6,428億2,900万円になります。

おわりに

大手企業への入社は狭き門であるのは確かです。MARCH出身者のような高学歴の学生もいれば、突出した人柄や技能を武器として挑む学生もいます。だからといって大手企業への入社が不可能というわけではありません。

例えMARCHのような高学歴でなくても、突出した人柄や技能を持っていなくても、大事なのは自分が企業で活躍できる人材かどうかだということです。

大手企業は世間からの注目を浴びやすいため、企業の社員として相応しくなるように身だしなみを磨けばいいでしょう。

自分1人で武器となる強みが見つからないのなら、就活エージェントを利用して大手に挑める強みを見つけましょう。誰かの手を借りることによって、狭き門である大手企業に入社できる可能性を高めることができるでしょう。

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この記事の監修者

監修者:岡田章吾

岡田 章吾

株式会社ジールコミュニケーションズ 
HR事業部マネージャー

2014年に入社後、人材業界に10年間携わる。企業向けの採用コンサルティングを経て現在に至る。これまでに大手企業含めた150社の採用支援と、3,000人以上の就職支援を担当。

就活支援の得意分野は「書類・動画選考の添削」。特に大手企業のエントリーシートや動画選考に強みを持つ。これまで大手企業を中心に、「1,000名、150社以上」の書類・動画選考突破を支援した実績を持つ。
またこれらの知見を活かして学校におけるキャリアガイダンス セミナー内容の監修、講師を務めるなど、幅広くキャリア育成に尽力している。

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